「欧米主要国が人材の学び直しを図っている」

という記事が日本経済新聞に載っていました。

スキルの向上は生産性の鍵を握り国際競争力を左右するなか、日本は出遅れているそうです。

学び直しと生産性は一定の相関関係があり、経済協力開発機構のデータでは、仕事に関する再教育へ参加する人の割合が高い国ほど、時間あたりの労働生産性が高く、デンマークやスウェーデンでは参加率が50％を越えています。

日本は35％と経済協力開発機構の平均より5％も低くなっています。

「学び直し」には個人はもちろんのこと、会社の取り組み、公的支援などが必要です。

この3つが相互に作用しないとなかなか学び直しに繋がらないと感じます。

「なにを学んだらよいかわからない」

「学びたくても仕事が忙しくてできない」

「学ぶにもお金がかかる」

などはよく聞かれる話です。

学びが必要と考える社会人は多いと思います。

いかに学びやすい環境を作るかが重要です。

大手企業では少しずつ取り組まれていますが、多くの企業ではまだまだの現状です。

官民が一体となって取り組むことが急務となってきているのです。

しかし、人任せでは学びはできません。

学びには自身の取り組む気持ちと、支出が伴うことを理解しなくてはなりません。

国際的にも「学び直し」が進んでいることを重く受け止め、一人でも多くの社会人が学べることを願います。